社団法人日本建築材料協会


	第３回「建材情報交流会」　”快適空間－室内空気環境 PART-I”（防露、防菌・防カビ、VOC・シックハウス対策）＊機関誌「けんざい」掲載分です。ホームページ用に再編集しておりませんのでご了承ください　　掲載情報は全て著作権の対象となります。転載等を行う場合は当協会にお問い合わせください。

「健康住宅について」

ＮＰＯ法人日本健康住宅協会常務理事石本徳三郎氏

新しい住宅文化

　私たちが1990年に日本健康住宅協会の前身となる健康住宅推進協議会を始めた頃は、まだ健康住宅という言葉はあまり使われていませんでした。これが96年に国会でシックハウスに関する質問があってから、厚生労働省や国土交通省などでも取り組みはじめました。
　私はかねてから「結露は建物の病気である」と言い続けてきました。このため、名称を「健康住宅」にしたのですが、カビ、ダニ、空気環境の人体への影響にも取り組むことになり、「人の健康」が大きなテーマとなってきました。さらに現在ではそこから環境共生住宅などの「地球の健康」も視野に入れています。
　健康住宅の実現には建物というハードの問題と、住まい方というソフトの問題を両立する必要があります。『住サイエンス』の91年秋号に「住宅と健康を特色づける諸要因」として、
　①疾病構造の変化②病気療養の長期化③健康に対する考え方の変化④住宅構造の変化⑤地域環境の変化⑥家族構成の変化⑦ライフスタイルの変化⑧貧困な住環境に起因する病気、事故などの阻害要因を発生させる事象が指摘されています。
　私たちは日本の住宅の現状は、この④の住宅の構造変化に対して、住まい方が出来上がっていないのだと考えています。
　すでにある５千万戸の住宅の約半数が結露、カビの被害を受けていると思われますが、まずこれに対処できる専門技術者を育て、実際の修理を行い、その技術を世の中に広めていくことが新しい住宅文化（生活の知恵）につながると思います。

住宅のお医者さん

　このため日本健康住宅協会では「住宅のお医者さん」として、「健康住宅メンテナンス技術者制度」を進めていますが、まだやっと3000名を超えたばかりで、これからの事業です。
　この活動の中で現代の住宅が本質的に具備していかねばならない「健康住宅」のガイドラインとも云うべきテキストが整備されつつあると考えています。その一環として私は「建築医学論」を主張しています。これは住宅や建築がもっと医学的な社会システムを参考にして研究や技術開発を行おうということで、これまでのやり方では住まいの問題を解決するためのデータが圧倒的に不足しています。これはお医者さんのカルテに相当するものです。
　ハウスメーカーも「うちのは耐久性が高い」というだけでなく、自社の商品の悪くなる箇所を実際のデータで把握することが大切です。
　またユーザーも自分達の使う住宅が何年もって欲しいか（期待耐久年数）を明確にしなければ、故障した時の判断が相手まかせになってしまいます。住み手側の意識も大切なのです。住まいに問題が起こったら、どう直していくかというプロセスを知らねばなりません。そのためにも「住宅のお医者さん」が必要だということです。

住宅の維持管理システムを

　そのためには、まず「保険制度」が不可欠です。健康保険が医療で果たした役割は大きく、住宅でもこの制度と同じような仕組みをきちんとつくり、住み手側が保険料を払う習慣をつけていかねばなりません。
　阪神淡路大震災以降、住宅皆保険という考え方も出てきたので、これが上手く住宅のお医者さんを育てる契機となればと考えています。この保険制度で保険会社が保険金の支払いを少なくできるように、住宅の技術改良に役立つ事業を始め、そのことで社会的に共通な住宅に対する維持管理の習慣が育てば理想的です。
　そして住宅文化の改善には、もっと家の中へ他人を入れる習慣、お互いに自分の家でおきた問題を話したり、見てもらったりするプライバシーの見直しも重要です。
　ある団地で震災後の建物修理時にとったアンケートで、清掃についての相談が多くあったので、団地の住民約30名を対象に勉強会をしました。このように家のメンテナンスを考える組織をもっと広げ、「住宅のお医者さん」が上手な結び役となって、住まい手側のメンテナンス技術向上ができれば理想的です。
　そしてこれからの住宅業界は、これらの案をどんどん試して、その結果を商品にフィードバックするようなトータルなメカニズムを作らねばなりません。日本健康住宅協会でも、学術的な研究だけでなく、利益が必要な業界的メカニズムと上手く結びつける仕掛けをしていきたいと考えています。

「シックハウス対策について」

NPO法人日本健康住宅協会技術部長吉田佐門氏

室内空気環境の現状

　私は日本健康住宅協会の相談コーナーを担当しています。まずはシックハウス問題の現状を知るために、相談窓口でどのような相談が行われているかを話します。
　実際の相談例（図-1）を見ると、「新築に入居して1ヶ月ほどで体調がおかしくなった。原因を調べてほしい」、「子供がアレルギーなので化学物質の出ない家を建てたい。何に注意したらよいか」などの基本的な相談から、「新築の賃貸マンションで、畳や下駄箱にカビが生えてきた。家主に畳の取り替えや靴のカビの損害賠償を請求できるか」、「タイルカーペット裏張りのPVCから出る悪臭で施主が喘息になった。改修工事で悪臭は止まったが、喘息は完治せず糾弾されている。どうしたら良いか」といった、訴訟がらみのものまで数多くの相談が寄せられています。
　相談コーナーで受け付けている相談件数は毎年増加しています。年間で見ると特に気温の高い夏場に多くなります。夏場になると、木質建材の接着剤の尿素樹脂が水分を吸って加水分解することでホルムアルデヒドを放出します。この反応は温度が上がる程多くなります。冬に大丈夫な家でも夏になると問題が起こるわけです。
　室内空気対策研究会の平成12年と13年の実態調査を見ると、ホルムアルデヒドで30％、トルエンで10％ほどありました。また4～5年前に建った住宅よりも、最近の住宅のほうが数値は低くなっています。これは建材の改善が進んできいたことによると思われますが、まだ問題住宅がたくさんあることが分かります。
　行政側の対応を見ると、国、議員、それに政党も個別に研究会を作って活動しています。また昨年7月に建築基準法が改正になり、今年7月からの施行に必要な技術基準の告示が今年3月頃に予定されていますが、ここでJISやJASも合わせて変わるようです。
　建材1m²から1時間に何μg化学物質がでるかという化学物質の放散速度と室内濃度とで建材の内装材への使用量の規制が行われます。厚生労働省が設定した指針値（図）は現在12物質については基準値がありますが、これが50物質まで増えると言われています。この内、品確法で施主の要望で測定するのがホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、スチレンの5物質となっています。ただし標準法による測定は大変なので、簡易なパッシブ法の利用が検討されています。

シックハウス対策

　シックハウス対策では、住宅というハード面の対策と住まい方というソフト面の対策。そして心と体のケアが必要になります。
　これまでシックハウスを無くすには部屋の化学物質の濃度を下げれば良いと単純に考えるのが普通でした。しかし低い濃度でも問題が起こる場合もあり、これらの方からの苦情には「化学物質に過敏な体質な方は難しい」と逃げている場合があります。過敏性は免疫機能の問題ですが、免疫機能は体の健康や、精神状態でも変わってきますので、心と体の問題でもあります。今後は心のケアというアプローチも必要なのです。
　ハード面の対策としては低放散性の材料を使うこと。そして正しい換気をすることです。換気をすれば当然室内の化学物質濃度は減少します。ただ吸気口が設けにくい集合住宅のように換気設備がなかったり、もしあってもきちんと機能していない場合が多く、換気の問題が発生しているのです。
　また、部分最適ではなく全体最適な環境づくりも必要です。相談コーナーにホルムアルデヒド対策品が持ち込まれたりするのですが、一つ解決しても他に二つ三つの問題の発生が懸念されるケースがあり、全体としてチェックする必要があります。実際には使ってみないと何も分かりません。従来の住宅が機能していたのは、やはり何百年も経験を積み上げてきた結果だと思います。この従来型住宅は「冬は厚着をすれば何とかなる」と、夏の蒸し暑さに対応した風通しの良い住宅でした。新しい高気密住宅は色々なことをやってみて、その中から生き残ったものを選択していかねばなりません。

健康を守るには

　我々も使用してみたいと相談を受けた場合、害にはならないと考えられるものについては試用することをお勧めすることもあります。例えば木炭が良いと言われていますが、本当にどの程度効果があるのかは、なかなか分りません。確かにVOCなどをある程度吸着しますがすぐに飽和します。また木炭はマイナスイオンを放出するとも言われていますが、これは専門家によると間違いのようです。
　ただ、それでも実際に木炭を使って良くなった人がいます。これは物質的に良くなったのか、心理的に良くなったのか分りません。人の健康には微妙な要素が多いので、化学物質の濃度だけで云々することはできません。
　化学物質が複数存在する場合、どのような影響が出るか余りデータがありません。自らの健康を守るには、実現可能な方法をできるだけ選んで行うというのが今の考え方で、協会としてもこのような勧めかたをしています。何かご相談があれば、我々で分っていることはお答えします。

「住居内におけるカビ発生の現状と対策について」

(株)日本衛生センター中央研究所所長　小林智紀氏

資料はこちら（PDFデータ）

カビとは何か

　住宅のカビ対策は誰にでもできるようで、なかなかできません。カビは生物界の大先輩です。人間は生れてたかだか200万年、カビは30億年です。絶滅できるはずがありません。カビの弱点である水分や栄養をコントロールして、カビをコントロールすることが大切なのです。
　カビは何故恐いのでしょう。昔、我々が子供の頃、青カビの生えた餅も食べたりしていました。しかしカビは決して良いものではありません。確かにペニシリンやお酒はカビを利用して作っていますが、ほとんどの場合カビは病気の原因となります。運が悪ければ体の中にカビが生えてしまいます。カビは肺にも脳にも生えるものなのです。そしてカビはダニなどの不快害虫にとっては餌となります。
　まず、カビは何故生えるのでしょうか。カビも生き物ですから水分、空気、栄養、温度の4つが揃えば生えるのです。ただし、この内の一つが欠けてもカビは生えません。つまり、カビを防ぐにはこの4つの条件から1つを取り払えば良いのです。
　ただ水分は空気中に含まれているので不可能です。そして、空気を無くすこともできません。栄養は我々が汗や垢などを排出している限りは無くなりません。温度に関しても、南極や北極などの温度ならばカビは生えません。しかしそうなると我々も住めなくなります。つまりカビ対策は誰にもできないということになります。

カビ対策

　カビ発生は皆さんの家に原因があります。押し入れ、窓などの結露の起こる場所や、洗面所、トイレ、浴室など、水を使う場所はカビが生えやすいのです。（図参照）特に浴室は暖かいので結露も多く、カビの栄養分となる垢や石鹸などが原因でカビが年中生えています。この浴室でカビが生えるためにカビは寒い冬の方が多いのです。
　カビの4要因の内、空気と温度カットは人間が生活できる環境下では不可能です。残りの2つ、栄養と水分をカットすることがポイントなのです。栄養は防カビ材や防カビ塗料、抗菌材を使用して下さい。そして水分カットは結露防止で行います。
　カビの最大の原因はこの「結露」です。結露を防ぐことでカビは防げるのです。一番結露の多い浴室なども、最後に使った人が必ず窓を開けて、ドアを開けておくことでカビは防げます。
　カビの対策はまずカビの知識を持つこと。そしてカビの生えない環境をつくること、つまり結露しない環境をつくることです。まず換気。空気を通して敷物を干す。そしてこまめに掃除をし、いつも清潔な環境をつくることがまず第一です。
　また内装材に天然素材を使うこと。木材や紙を使って水分を吸って、換気扇で空気の出し入れをします。そして床下にゼオライト、セピオライト、木炭などの調湿材を撒くと、ほとんどの場合カビを防げます。皆さんの日頃の努力が必要です。それでも生えた場合は正しい防除をして下さい。その上で今度こそ生えない環境を作ることが大切なのです。
　それでも生えた場合は、最後の手段としてアルコールなどの殺菌剤でカビを殺します。その後に、漂白をして色を取ります。そしてその後に防カビ材料や防カビ塗料に張り替えて下さい。その意味で防カビは誰にでもできるのです。材料と環境管理で防げるのです。

「VOC対策と塗料」

エスケー化研(株)工事技術チーム課長山本晋氏

資料はこちら（PDFデータ）

　室内の気密性が高まり、建築材料から出る有害物質で室内環境は悪化しています。特に私どもの塗料のVOC（揮発性有機物質）を考えてみたいと思います。
　塗料は一般的には水性のエマルション塗料が、特に内装用に利用されています。外装では溶剤形の塗料が古くから多く使われていますが、最近では地球環境問題の観点から水性塗料に変わりつつあります。水性塗料は水希釈溶媒なので冬場に凍結したり、乾燥が遅く雨に弱いなどの問題があるため、まだまだ溶剤形の塗料が使われています。
　また溶剤形から水性形に移る前段階として、弱溶剤形の塗料があります。希釈溶媒はミネラルスピリットなどを使うため、溶剤形塗料よりも乾燥が遅くなりますが、大気汚染に関しては溶剤形塗料よりも少なくなります。
　大気中へのVOC排出量をグラフ化すると、水性に対して溶剤形は約20倍ほどで、弱溶剤は溶剤形の半分ほどになります。VOCは匂いの有るものや無いもの、さらに蒸発温度が低いものや高いものがあり、このためにおいの強さがイコールVOCの量というわけではありません。
　しかし、例えば従来から使われているエマルション塗料とトータルVOCを1％未満に押さえた塗料を比較すると、やはりにおいの強さに差があります。
　それから内装用塗料に関する法令等の規制問題ですが、室内空気環境を良くするという考え方で各省庁や業界でも規制を設けています。（図参照）
　VOCを基準とした塗料の分類をすると（（社）日本塗料工業会による基準）、水性塗料でもW1からW3まであります。これはVOC含有量1％未満をW1、1％以上5％未満をW2、5％以上をW3としています。このW1は室内環境に優しいので当然、内外装に使用できます。一方溶剤型の塗料はS1、S2と分類しています。これは芳香族炭化水素系溶剤含有量が1％未満か、以上かで分類しています。この1％以上のS2が従来の溶剤形塗料だと考えればわかりやすいと思います。
　さらに健康リスクに対する建築用塗料の目標基準として、エマルション塗料に関してはTVＯC（トータルVOC）1％以下、芳香族系溶剤類は0.1％以下、アルデヒド類が0.01％以下、重金属類が0.05％以下、発がん性物質が0.1％以下となっています。また溶剤形塗料についてはTVＯCと芳香族溶剤類以外は水性塗料と同じように、できるだけ削除していこうと考えています。芳香族系溶剤類や重金属類、発がん性物質を含まない塗料はすでに市場に出ています。
　シックハウスの問題は、平成15年7月施行予定の改正建築基準法で居住に関し、ホルムアルデヒドの放散量をJISで規定することになりました。ホルムアルデヒドの放散量を5μｇ/m²・h以下のものは規制外で、それ以上の放散量を持つものを5～20の1等級と0～120の2等級に分け、居間や寝室をはじめとする居室の換気回数を増やさねばなりません。
　塗料選定のポイントは、ますTVOC1％未満であること。そしてホルムアルデヒドの吸着分解機能を持つもの。さらに調湿機能、防かび・抗菌性、低臭性、耐洗浄性、高耐久性（反応硬化タイプ）、高意匠性等に配慮して下さい。これらの観点で塗料を選択すれば、室内空気環境対策につながると思います。

「接着剤と空気環境」

コニシ(株)ボンド事業本部技術統括部統括部長　松井亨

資料はこちら（PDFデータ）

メーカーの対応

　室内環境を接着剤の立場から話したいと思います。今年7月1日に改正建築基準法が施行されます。この改正ポイントはクロルピリホス（防蟻剤）の使用不可と、ホルムアルデヒドの放散速度による等級区分付けの開始です。接着剤メーカーとしては、この建築基準法の改正に伴い、現在の建築内装用JIS及び接着剤JISでは対応しきれないので、経済産業省などとこの二つを改正しようとしています。これは今年3月1日に改訂される予定です。
　さらに現在の建築基準法では、接着剤に関係する物質はホルムアルデヒドだけですが、2005年を目処に、少なくともトルエン、キシレンを建築基準法の中に盛り込む動きがあります。これが実施されると、接着剤メーカーが現在販売している製品では対応できませんので、接着剤に含まれるVOC（揮発性有機化合物）の抜本的な見直しをする必要があると考えています。
　日本接着剤工業会は、建築用内装接着剤のVOCについて、厚生労働省が指針値を策定している12物質への判断を示しています。この12物質の中で接着剤が関係するものは、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、スチレン、DBP、DEHPなどの可塑剤です。
　ホルムアルデヒドで問題となるのは、合成ゴム系溶剤形、酢酸ビニル樹脂系溶剤形です。合成ゴム系溶剤形は原料樹脂としてアルキルフェノールを使用しているものは、樹脂から微量のホルムアルデヒドが発生するので、建築基準法改正による使用面積制限を受ける放散速度の値となる可能性があります。酢酸ビニル樹脂系溶剤形も同様の結果が出ています。
　また酢酸ビニル樹脂系エマルジョン形、俗に木工用ボンドと呼ばれるものに関しては、これまで使用されてきたDBPを無くした商品がすでに市場に流通されています。

JISの改訂

　ホルムアルデヒドで最も問題となるのは、合板などのバインダーとして使われているユリア、いわゆる尿素形の接着剤、それからメラミン、フェノールといった接着剤は、エンジニアリングウッドを作る時の接着剤で、ホルムアルデヒドを原料にしているので、未反応のホルムアルデヒドが放散される可能性が高いと考えられます。
　現在では対策が立てられていますが、やはり問題となります。トルエンに関しては、溶剤形接着剤の溶剤として使用されているので問題となりますが、メーカーサイドで取りあえずトルエンを無くそうと、ノントルエン接着剤への移行が盛んに行われています。
　建築基準法改正の建築材料のホルムアルデヒド放散速度による等級区分では、5.0μｇ/m²・h以下の場合を規制対象外とし、5.0μｇ/m²・hを超えるものは使用面積制限を受けるので、建築現場では使用されないものと考えられます。また建築内装用JIS及び接着剤JIS改訂もこの値に準ずる方向で進んでいます。
　JIS改訂では、これまで盛り込まれていなかった接着剤も盛り込まれます。例えばビニル床材用の接着剤はウレタン樹脂系の接着剤が追加される予定です。ウレタン樹脂系の接着剤はノンVOC系の接着剤で、ホルムアルデヒドも5μｇ/m²・h以下です。また発砲スチロール系断熱材の接着工法であるS-1工法も、変性シリコーン樹脂系の接着剤を使った新S-1工法が使われるようになります。この他でも無溶剤工法が伸びています。乾燥に時間のかかる水性接着剤はあまり現場で採用されていませんが、最終的には無溶剤形の接着剤が主流になるのは間違いありません。

［建材情報交流会ニュース一覧へ］